① 活動の内容

原則として、国内において「自然保護」「環境教育」「リサイクル」「気候変動対応」など広く環境に関する分野で、実践的活動や普及啓発活動を行うもの

② 原則として２０１９年度中に開始予定のもの（すでに開始されているプロジェクトも対象）
③ 継続性、発展性を持つプロジェクトであり、その成果が公益のために貢献するもの